企業理念

企業理念

わたしたちの誇れる製品を
広く世界のお客様にお届けします

名称

株式会社原田製作所

創業

1934年:昭和9年1月


本社所在地

〒110-0015 東京都台東区東上野1-23-4
TEL.03-3834-3071 FAX.03-3835-1694
URL:https://www.harada-mfg.co.jp

資本金

4,000万円


役員

原田隆弘

代表取締役社長

トップメッセージ

地球上の誰もが快適で活力ある生活を願い、さらなる情報の高度化と技術の革新を望んでいます。
モーターの進歩も、豊かな生活を支えてきた技術のひとつです。
そして、その心臓部となるパーツが、私たちHARADAのつくる整流子なのです。

私たちは、創業から80年以上にわたって、さまざまの種類の整流子を開発・製造してきました。
HARADAの整流子は小さなものから大きなものまで、家庭用電化製品から産業用機器・エネルギー関連機器に至るまで、自動車用電装部品から鉄道・航空機用電装部品に至るまで、その活躍するフィールドは限りがありません。
現在では、日本はもとより海外でも厚い信頼をいただいております。
整流子がモーターの心臓ならば、HARADAのハートはつくる喜びです。

お客様の望む整流子の開発のため、常に未知の領域へ挑戦してきました。
そして「より良い」製品を「より安く」「より早く」つくることで、お客様との信頼関係を育んでまいりました。
その中で培われた想像性と技術力は、近年では応用技術製品や周辺機器設備の開発に活かされています。
これからもHARADAは快適な未来社会の創造を目指し、世界のお客様の良きパートナーとして、邁進していきたいと考えています。

今後とも、なにとぞご支援ご鞭撻のほど宜しくお願い申し上げます。

Profile Picture
代表取締役社長原田隆弘
専務取締役原田義治
取締役原田勇子
監査役中村賢治郎

事業内容

整流子(コンミテーター)、スリップリングの製造・販売
その他電機部品,特殊機械の設計・製作

取引金融機関

三井住友銀行、日本政策金融公庫、みずほ銀行、朝日信用金庫

生産拠点

埼玉工場
〒340-0811 埼玉県八潮市二丁目1122
TEL.048-996-5415 FAX.048-995-4882

塩沢工場
〒949-6545 新潟県南魚沼市長崎3112
TEL.0257-82-4611 FAX.0257-82-4610

技術提携先

滄州原田和電器有限公司(中国河北省泊頭市)

主な納入先(敬称略)

愛知電機(株)白河日東工器(株)
(株)五十嵐電機製作所新興電気(株)
川俣精機(株)シンフォニアテクノロジー(株)
工機ホールディングス(株)多摩川精機(株)
(株)甲府明電舎(株)デンソー
澤藤電機(株)特殊電装(株)
山洋電気(株)日興電機工業(株)
澤村電気工業(株)日立Astemo(株)
ユニテック(株)(株)ヤマハモーターエレクトロニクス
(株)マキタやまびこ(株)
MAHLE Electric Drives Japan(株)山本電気(株)
(株)ミツバTI Automotive Japan(株)
(株)藤井精密回転機製作所

主な仕入先(敬称略・50音順)

(株)岡部マイカ工業所パナソニック電工(株)
(有)柏伸銅フドー(株)
新興電気(株)(株)日立金属ネオマテリアル
住友ベークライト(株)(株)UACJ
昭和電工マテリアルズ(株)

品質方針

私達の誇れる製品を
広く世界のお客様に提供します。

●市場のニーズを捉えて、市場に受け入れられる先進的なものづくりを目指します。

● 私たちが自信をもって作った製品を、お客様に満足のゆく形でお届けし、常にお客様のよきパートナーでありたいと願っています。

● その実現に向けて、一人一人が切磋琢磨し、技と人間性の向上に努めます。

情報セキュリティ基本方針

基本的な考え方

株式会社原田製作所(以下、当社)は、当社の情報資産を事故・災害・犯罪などの脅威から守り、お客様ならびに社会の信頼に応えるべく、以下の方針に基づき全社で情報セキュリティに取り組みます。

1.経営者の責任

当社は、経営者主導で組織的かつ継続的に情報セキュリティの改善・向上に努めます。

2.社内体制の整備

当社は、情報セキュリティの維持及び改善のために組織を設置し、情報セキュリティ対策を社内の正式な規則として定めます。

3.従業員の取組み

当社の従業員は、情報セキュリティのために必要とされる知識、技術を習得し、情報セキュリティへの取り組みを確かなものにします。

4.法令及び契約上の要求事項の遵守

当社は、情報セキュリティに関わる法令、規制、規範、契約上の義務を遵守するとともに、お客様の期待に応えます。

5.違反及び事故への対応

当社は、情報セキュリティに関わる法令違反、契約違反及び事故が発生した場合には適切に対処し、再発防止に努めます。

制定日:2022年9月16日
株式会社原田製作所
代表取締役社長 原田隆弘